もうすぐ近所にやって来る増幅されたEMF

Dｒ. Mercolaより

5Gすなわち「第5世代」ワイヤレス ネットワークは最新世代の携帯電話技術で産業が競って実現に向け動いており、より高速のインターネットとストリームサービスを生み出し、携帯電話の到達範囲をさらに広げ、スマートグリッドの効率性を活用して通勤時間を削減し、省エネで公共の安全性が高い「躍動する『スマート』都市」さえ生み出す構想を持って進んでいます。

一本に十数個のアンテナが付いた巨大な約28mの鉄塔が必要な現在の4Gつまり「第4世代」技術とは異なり、5Gシステムは「小型セル」施設ないし地上局を使用して、各施設に約100個のアンテナポートを具備する予定です。4G技術より10～100倍速くなることが見込まれており、少なくとも1000憶個のデバイスに対応可能になる予定です。5Gは30GHz～300GHzの範囲で主にミリメートル波(MMW)に依存しており、これはEMFコーチかつ執筆者のロイド・バレル氏によると30GHz～300GHzの間に相当します。

ニューヨーク州知事が5G法案を州予算に巧みに忍び込ませた

5Gのセル施設を家やオフィスまたは子供の学校の外に設置する電気通信会社と問題があれば、アンドルー・M・クオモ州知事の州予算に付け加えられたある条項に注目すべきです。現在、各都市部が携帯電話のアンテナを公共スペースに設置できるかを規制しているので、業界は各規制区ごとに料金やゾーニング規制について交渉せざるを得ません。

業界はこれまで連邦と州レベルでアクセスを簡素化するようロビー活動してきましたが、その措置は今まで進行していませんでした。しかし、クオモ条項は携帯電話のタワーを電信柱や街灯、競技場等のグランド、大学キャンパスに設置するかについて都市に携帯電話アンテナの設置是非の判断裁量を認めるのではなく、権力により州に権限を委譲させ歪めたものと言えます。

5G MMWは皮膚を貫通し、抗生物質耐性を促す可能性がある

電気通信業界は5Gを — この技術により時としては技術の「石器時代」から進めて無人自動車や自動で洗剤を注文できる洗濯機といった新たなフロンティアに進化させるとして、現代生活のための必要性であると主張しますが、「公共の安全性のために5Gは不要です」とTelecom Power Grabが説明しており、次の内容がさらに続きます：

「この技術はブロードバンドを通信基盤が行き届いていない地域に導入するのとは異なります。この技術は携帯電話の受信性能を高めるというものではありません。ワイヤレス基盤のこうした大規模な拡大により電気通信会社は電波を民間住宅やアパートの中まで送り込み、ケーブル事業者と競争することができるようになります。

ワイヤレス基盤をさらに設置していくことは電気通信業界の目的ではあるとしても、公益のために必要なものではなく、州はどの業界でも地元地区の区画整備規制や裁量を迂回するわけにはいきません。民間の利害が固定資産所有者に補償することなく自己の金銭的利得のために公共施設や私有財産を利用することが許されるべきではありません。

電信柱や街灯に付加されるアンテナ筐体は一個当たり約0.17m3あることを含め目障りなだけではなく、公衆衛生に現実的な脅威にもなります。MMWは以前普及していませんでしたが、これまでに懸念の多いことが発見されており、Telecom Power Grabによると、人の皮膚にある汗腺がMMWと接触するとアンテナとして機能します。

がんその他健康への害を生む電波の放射

2011年5月、世界保健機構（WHO)のがん研究部門である国際がん研究機関（International Agency for Research on Cancer、 IARC）は、携帯電話から出ている電波（RF）の放射は発ガン性分類2Bであると公表しました。これは、利用可能な研究に基づいており、「発ガン性が疑われる作用物質」であることを意味します。

米国国家毒物学プログラム(NTP)で実施された出資額$2500万の研究プログラム — 米国の保健社会福祉省(DHHS)が1978年に開始した省庁横断研究プログラムで現在は環境衛生科学国立研究所(NIEHS)に本部を置く — は2つの個別研究（一つはマウス、一つはラットについての実験）を含めましたが、これらの研究でも2Gや3G携帯電話から放射される種類の電波に暴露されると心臓腫瘍、DNA損傷、脳腫瘍、前立腺や肝臓、膵臓の腫瘍を発生させうることを明らかにしました。5G技術では新たな懸念が持ち上げられました。

エルサレムへブルー大学のDr.ヤエル・ステインのチームの研究によると、コンピュータシミュレーションから人の皮膚の汗腺がMMWを集め、このため熱や痛みとして感じる場合があることを明らかにしました。2016年に連邦通信委員会(FCC)に5G技術に反対するある信書を出した中でステイン氏はこう説明しています：

「これらのデバイスが公共空間を埋め尽くすと、乳児や妊婦、高齢者、病人、電気過敏症の人々等公衆の中でも脆弱な人を含む皆に影響します。

G5 WIFIが公共スペースに広まると、過敏症(EHS)iやその他多くの新たな肉体的痛み、さらに未だ解明されていないいくつもの神経障害を含む、電波/マイクロ波周波数で現在すでにわかっている健康への害悪がさらに広まることが考えられます。G5技術とこうした特定の健康への害の間の因果関係は実証可能です。その影響を受ける人は賠償を受ける資格があると考えられます。」

さらに、バレル氏は高速インターネットのための5G普及が公衆衛生に大きな害悪になりうることを実証したその他のいくつもの研究をまとめました。例えば、5Gで使用する周波数帯は次のような異常を引き起こすことがわかっています：

• 白内障を発生させるレンズの濁りがラットに発生した。
• ラットで確認されたストレスの指標である不整脈への影響
• カエルの心拍数変動(不整脈)
• 健常なマウスに免疫系障害が発生した

5Gは植物に有害であり、未知のしかたで環境を異変させる可能性がある

特にMMWは植物にも雨にも吸収されるので、重大な環境問題についても検討する必要があります。麦芽等の植物のストレスタンパク質を変性させる一方、低レベルの非電離放射線は鳥や蜜蜂の障害や健康の問題と関連していることを複数の研究がすでに実証しました。植物が吸収する可能性があることから食品供給にも危険が及ぶものと考えられます。

「人も動物も植物を食料にします。MMWが植物に及ぼす害悪は食べても安全ではない食品を人間が食べることになると考えられます」と、バレル氏は表明しました。「ステロイドを与えられるGMOについて考えてください。植物に掛かる降雨も照射されることになります。」世界的5Gワイヤレス ネットワークのためには衛星を打ち上げるロケットが必要なことを多くの人が知りません。ロケット自体に大気中への黒炭放散によりオゾン層に障害がありうることを含め公害リスクがあります。

5Gの電波への暴露は非自発的

近所に設置されれば5G暴露からオプトアウトすることはできません。宇宙からの放射線配備繁体世界連合(GUARDS)という世界的な宇宙からのWiFi配備に反対する国際運動団体による医療組織への公開書簡の中で、「この方式での宇宙から地球にマイクロ波放射を浴びせることは国連障害者権利条約や子どもの権利条約のいくつかの条項、世界人権宣言第3条及び第25条に基づく国際人権、さらにすべての倫理的基本認識を含め」人権侵害として説明されています。